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NCDの歴史

2017年3月に50周年を迎えたNCD。その歴史を、どのようにして築き上げてきたのでしょうか。
ほんの一部になってしまいますが、時代ごとの主な出来事を紹介します。

  • 1967年
  • 1969年
  • 1972年
  • 1977年
  • 1979年
  • 1983年
  • 1990年
  • 1995年
  • 1997年
  • 2000年
  • 2004年
  • 2005-2008年
  • 2011年
  • 2012年
  • 2013年
  • 2017年
  • 2018年
  • 2019年
  • 2020年
  • 2021年
  • 1967年

    日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社
    設立

    コンピュータの黎明期と呼べるこの時代。

    日本コンピュータ・ダイナミクス(株)(※以下NCD)が誕生。場所は東京都渋谷区恵比寿。机3つ、6畳間のオフィスからスタート。
    代表取締役社長は下條武男(前・名誉会長)。以前よりコンピュータの仕事に携わっており、在職していた社団法人日本能率協会から部下の小黒節子とともに独立。

    現在も関係が続く高砂熱学工業(株)を第1号ユーザーに、順調なスタートを切りました。

    社屋1代目渋谷区恵比寿
    社屋1代目渋谷区恵比寿
  • 1969年

    アラビア石油との取引で大きく飛躍

    人のつながりを通じて中東のアラビア石油から予算・会計のシステム開発を受注。無事成功し多額の事業資金を得られたことで、NCDの発展に大きく寄与しました。

    なお、中東でのシステム開発・導入の成功は日本初という大仕事でした。

    日本初!中東でのシステム開発・導入を成功させた
    日本初!中東でのシステム開発・導入を成功させた
  • 1972年

    現在の主要顧客でもある東京ガスとの取引開始

    人材採用や港区南青山への本社移転などで順調に成長を続けたのがこの時代。

    当時東京ガスでは約800万の世帯・会社に都市ガスを供給。磁気テープでの毎月のデータ更新作業時間は約26時間。これを短縮したいというのが最初の依頼。

    結果、下條武男の経験とアイデアにより、作業時間をなんと約10時間に短縮。これによりNCDは信頼を獲得し、その後の取引が拡大していきました。

    当時の執務室の様子
    当時の執務室の様子
  • 1977年

    システム開発支援ツール「PRIDE」を導入

    70年代後半から80年代にかけては、パソコンやワープロも世間に出回り始め、いよいよコンピュータが大衆化してきた時代。

    下條武男は自らアメリカ視察に出向き、その良さを実感したことから、システム開発支援ツール「PRIDE」を日本で初めて導入。システム開発技術の整理・体系化をめざしました。
    現在のNCDの社内システムは、大半がこの「PRIDE」の源流を汲んでいます。

    システム開発のための支援ツール「PRIDE」
    システム開発のための支援ツール「PRIDE」
  • 1979年

    九州に拠点開設

    1979年4月に九州方面の拠点として福岡市博多区に事業所を開設。

  • 1983年

    下條武男が通商産業大臣から表彰される

    情報産業はついに1兆円産業に。その発展に対する長年の貢献が認められ、下條武男は通商産業大臣(現・経済産業大臣)から表彰を受けました。

    コンピュータ人材が不足していたことから、質の低いSEやプログラマーを多く派遣し、なりふり構わず急成長をめざす会社が増加。それでも、品質にこだわる下條武男はこれを善とせず、着実に成長する道を選択。これが、後のバブル崩壊を乗り切ることができた1つの要因とも言えます。

    通商産業大臣からの表彰状
    通商産業大臣からの表彰状
  • 1990年

    システムインテグレーター(SI)の登録・認定制度に合格

    バブル崩壊に続き、システム開発事業の最大顧客の自主廃業など、大きなピンチが続いたのがこの時代の前後にかけて。

    通商産業省が定めたシステムインテグレーター(SI)の登録・認定制度において、NCDは1990年に厳しい審査を経て見事合格し、名実ともにSIの仲間入りを果たします。

  • 1995年

    サポート&サービス事業がスタート

    バブル崩壊後は厳しい経営が続きましたが、この年にNCDの業績が急回復を始めます。
    その一因となったのが、サポート&サービス事業のスタート。あるパソコン通信事業者のコールセンター業務を引き受けたもので、たちまち50名を超える事業規模へと成長しました。

    サポート&サービス事業の立ち上げ
    サポート&サービス事業の立ち上げ
  • 1997年

    パーキングシステム事業がスタート

    パーキングシステム事業に着手。「なぜソフトウェア会社が?」と周囲から猛反対を受けるも、下條武男の「3年で利益の上がる事業になる」との判断で、半ば強引にスタート。

    現在、気付けばソフトウェア開発と同等の利益率を上げる主力事業となっています。

    パーキングシステムの導入実績が次々と拡大
    パーキングシステムの導入実績が次々と拡大
  • 2000年

    念願だった株式店頭公開を実現

    2000年9月5日、NCDは長年の目標であった株式の店頭公開(現・JASDAQ上場)を果たしました。

    これを機に、人事評価や給与体系が改めて見直されていくことになり、より株式公開企業にふさわしい社内体制を整えていきました。

    株式店頭公開
    株式店頭公開
  • 2004年

    中国進出で「NCD CHINA」が誕生

    オフショア開発が注目され始めたこの時代。

    NCDも2004年に中国天津市に駐在員事務所を開設。翌年には現地法人化され、NCD CHINAが誕生しました。

    現地の主要ERPソフトの販売・カスタマイズなどを行い、新たな可能性を切り拓きました。

    中国天津市に拠点開設
    中国天津市に拠点開設
  • 2005-2008年

    事業基盤の整備が加速

    事業基盤の整備が次々と進められたこの時代。

    2005年にISMS認証取得、翌年はプライバシーマーク認証取得、2008年にはISO20000-1認証を取得しています。

    2008年には俗に言うリーマン・ショックが起きましたが、NCDはその後も黒字経営を継続できました。

    仕事風景
    仕事風景
  • 2011年

    第二の拠点開設

    2011年5月に九州方面第二の拠点として長崎県長崎市に営業所を開設。

  • 2012年

    代表取締役社長に就任した下條治が決意表明

    現・代表取締役社長の下條治が代表に就任したのがこの年。

    「第二、第三のパーキングシステム事業を創っていきたい」と、さらなる新規事業の確立をめざしたい意向を示しました。
    また、日本企業の海外サポート事業の強化にも取り組んでいくといった方針も打ち出しました。

    代表取締役社長 下條治
    代表取締役社長 下條治
  • 2013年

    駐輪場管理台数が30万台を突破

    パーキングシステム事業における駐輪場管理台数が30万台を突破。

    これは、パーキングシステム事業における1つの通過点にすぎません。数多くの利用者への貢献を実感するとともに、さらなる高みをめざすための出発点としてこの数字をとらえました。

    駐車場管理システム「EcoStation21®」
    駐車場管理システム「EcoStation21®」
  • 2017年

    さらなる発展をめざして

    NCD創業50周年。

    現在さらなる発展をめざし、次の50年を力強く歩み始めています。

  • 2018年

    STYLE-Bをオープン

    2018年3月、五反田駅高架下に『自転車を通じて、日々の生活をもっと楽しく、もっと便利に、もっと充実した時を。』をテーマに、サイクルショップを中心に様々なサービスを集めた複合施設をオープンしました。

    STYLE-B
  • 2019年

    健康優良企業に認定

    2019年6月に健康優良企業「銀の認定」を取得。(健康企業宣言東京推進協議会が運営する健康優良企業認定制度)

    本社ではフィットネスコーチを呼び、社内ストレッチを実施するなど全社員の健康維持増進に努めてきました。今後も「金の認定」取得を目指し、職場の健康経営・社員の健康維持に力をいれていきます。

    健康優良企業認定証

    東京都江東区にお台場オフィスを開設

    新たな事業拠点として、東京都江東区にお台場オフィスを開設。

  • 2020年

    駐輪場管理台数が50万台を突破

    パーキングシステム事業における駐輪場管理台数が50万台を突破。

    街全体を視野に入れた総合コンサルティングで地域に貢献し、駅前から街全体の更なる活性化を目指していきます。

    長崎県五島市に新たな拠点を開設

    2020年4月にサポート&サービス事業の運用拠点として、長崎県五島市に「五島オフィス」を開設。

    ITサービスにおけるオペレーション領域において品質維持・向上や運用コストの最適化を実現する観点から、地方型サービスの展開を強化していきます。

    五島オフィス
  • 2021年

    駐輪場管理台数が60万台を突破

    パーキングシステム事業における駐輪場管理台数が60万台を突破。